失敗しないモバイルデバイス選びの5大ポイント【前編】 「iPhone」と「Android」スマホ [ブログ]
失敗しないモバイルデバイス選びの5大ポイント【前編】 「iPhone」と「Android」スマホ
現在は多数のベンダーがスマートフォンやタブレットが販売しており、サイズや機能は幅広い。その中から自社に最適なデバイスを選ぶのは容易ではない。本稿では、企業向けモバイルデバイスを選ぶときに検討すべき5つのポイントと、それぞれにおける主要商品の位置付けを解説する。前編では、その中から2つを取り上げる。
ポイント1：機種の種類
大手ベンダーのほとんどはスマートフォンとタブレットの両方を販売しており、それぞれに複数の機種を用意している。
Appleのラインアップはシンプルで、スマートフォンの「iPhone」シリーズとタブレットの「iPad」シリーズに大別できる。iPhoneシリーズの最新機種「iPhone X」は、新たに全面ディスプレイを採用し、大画面版iPhoneの「iPhone 8 Plus」と比べてディスプレイの面積が大きくなったが、デバイス自体のサイズは小さくなった。2018年に発売とみられる次期Plusが全面ディスプレイを採用すれば、これまでよりも大きなディスプレイになるはずだ。
GoogleのモバイルOS「Android」搭載のスマートフォンとタブレットには、Appleのデバイスよりはるかに多数の機種がある。ASUSTeK Computer（以下、ASUS）、BlackBerry、Google、Huawei Technologies、Lenovo、LG Electronics、Nokia、Samsung Electronics、ソニーモバイルコミュニケーションズ（以下、ソニー）といった数多くのベンダーが出している。例えばSamsungの「Galaxy」シリーズのスマートフォンには「Galaxy Note8」「Galaxy S8」「同S8+」など、タブレットには「Galaxy Book」「Galaxy Tab」「Galaxy View」がある。
機種数はベンダーごとに大きく違う。特にAndroidデバイスは、各機種のバリエーションも含めるとさらに多くなる。Googleの最新機種はスマートフォンの「Pixel 2」「Pixel 2 XL」、タブレットの「Pixel C」などと限られているが、ASUSの「ZenFone」シリーズや「ZenPad」シリーズは用途別に多様な機種をそろえる。
Microsoftは独自の機種を展開している。「Windows 10 Mobile」搭載スマートフォンの「Microsoft Lumia」シリーズはまだ販売しているが、Microsoftはスマートフォンビジネスから撤退した状態に近い。タブレットとしてもノートPCとしても使える2-in-1デバイスの「Surface Pro」は、今も企業向けデバイスとして有力だ。
BlackBerryも独自路線を進んでいる。「BlackBerry OS」搭載のスマートフォンはビジネス向け市場からほとんど消えたが、Android搭載スマートフォンを何種類か出している。
http://techtarget.itmedia.co.jp/tt/news/1712/21/news03.html
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ソニー復活支えるイメージセンサー、スマホ依存に課題も 上半期に20年ぶりに過去最高の営業利益を [ブログ]
ソニー復活支えるイメージセンサー、スマホ依存に課題も
上半期に20年ぶりに過去最高の営業利益を達成したソニー。復活劇を支えるゲームと半導体事業のなかで、注目を集めるのが半導体部門の8割を稼ぎ出すイメージセンサーだ。
［東京 20日 ロイター］ - 上半期に20年ぶりに過去最高の営業利益を達成したソニー<6758.T>。その目覚ましい復活劇を支えるゲームと半導体事業のなかで、とりわけ注目を集めているのが半導体部門の8割を稼ぎ出すイメージセンサーだ。しかし、その収益はいまだスマートフォン依存から抜け出せていない。陰りが見えるスマホ市場に代わる新たな成長分野をどう広げるか。復活ソニーの先行きを占うセンサー事業は、大きなチャレンジに直面している。
＜裏面照射で業界トップに＞
イメージセンサーの世界市場で、ソニーは圧倒的なシェアを誇っている。IHSマークイットの調べによると、2016年の市場規模は約98億ドル（約1．1兆円）。このうちソニーは45％のシェアを持ち、続く韓国のサムスン電子<005930.KS>が21％、オムニビジョン・テクノロジーズは12％にとどまっている。
ソニーの優位性を決定づけたのは、裏面照射型CMOS（相補性金属酸化膜半導体）イメージセンサーの開発に成功したことだ。「経験者が多かったら、尻込みしていたかもしれない」――。ソニーセミコンダクタソリューションズ最高技術責任者（CTO）の平山照峰氏は、成功の背景をこう振り返った。
ソニーがイメージセンサー事業に乗り出したのは1970年。当時、ソニー副社長で中央研究所の所長だった岩間和夫氏（後にソニー社長）がソニーの屋台骨を支える技術になると確信してCCD（電荷結合素子）の開発に着手したのが始まりだ。
イメージセンサーは、カメラなどのレンズに入った光を電気信号に変える電子部品で、いわば「電子の眼」とも言える。ソニーは80年に世界で初めてCCDカラーカメラの製品化に成功。以降、同社のCCDは市場をけん引する存在となっていった。
そのCCDに転機が訪れたのは2004年。「CMOSがCCDの性能を上回るめどが立ち、これからはCMOSだと社内が一気に変わっていった」（ソニーセミコンダクタソリューションズ社長の清水照士氏）。その2年前にわずか十数人で産声を上げた開発部隊は「CMOSセンサーナンバーワンプロジェクト」の大号令のもと、5年間で200人近くまで拡大していった。
そうした中で生まれたのが、08年に開発した裏面照射型CMOSセンサーだった。光の入射の邪魔になっていた配線と基板の位置を反転。シリコン基板の裏側から光を照射することで、高感度を実現した。
「イメージセンサーを良く知っている人ほど、裏面照射はノイズが出てものにならないと思っていた」（平山氏）。
実は立ち上げ当初の開発部隊は社内からの寄せ集めで、経験者は1人しかいなかった。後発組で挑戦しやすい環境にあったことに加え、経験者が少なく物おじしなかったことが成功につながった。
http://www.itmedia.co.jp/business/articles/1712/21/news031.html
IoTを使って「ながら運転」を防ぐスマホケース登場、そのメカニズムとは？ 車内にいる間は [ブログ]
IoTを使って「ながら運転」を防ぐスマホケース登場、そのメカニズムとは？
車内にいる間はスマートフォンを使えなくする――IoTでそんな制御を行うスマホケースを使って、交通事故を減らそうとする実証実験が行われる。その仕組みは意外とシンプルなものだった。
スマートフォンを見ながら歩く「歩きスマホ」が社会的な問題になって久しいが、自動車の運転中にスマートフォンを利用する“ながらスマホ”も大きな問題になりつつある。画面に意識が集中して周囲の危険を察知できず、事故につながりやすくなってしまうのだ。
警視庁の調査でも、スマートフォン利用中の事故が増えていることが分かる。2011年と2016年を比較すると件数ベースで約1.6倍となった。交通事故全体の件数は、3割程度減っているにもかかわらずだ。
そうした問題をIoTで解決しようと、兵庫県のスタートアップ企業「Momo」と東京海上日動火災保険が、2018年1月に実証実験を行う。基盤が埋め込まれた専用のスマートフォンケースを使い、車内に取り付けたビーコンの電波を感知し、車内にいる間はアプリケーションを開かないように制御するというものだ。今後は、実験結果を踏まえトラックなどの事業者車両向けにサービスを展開していくという。
スマートフォンケースを使って「ながら運転」を防ぐ――どうやって？
Momoの大津真人社長は、「既に大手飲料メーカーや運送業などから4000セットの納品依頼が来ている。当初は、信号待ちなどで停車しているときは使えるようにしようとしていたが、業界へのヒアリングの結果、それもまた事故につながる可能性があるということで、全面的に使えない方向で開発している。事故を減らすことで、保険料率を下げられる可能性もある」と意気込む。
Momoは子供によるスマホの使いすぎを防ぐため、使用時間などを制限する専用ケース「OTOMOS（オトモス）」を開発しているが、ながら運転防止はこの技術を応用したものだ。車内にビーコンを設置し、人感センサーで運転者が近くにいることを認識すると、専用ケースに信号を出し、そのケースからUSB経由でスマホに信号が送られる。「Escボタンに相当する命令を送っており、アプリを開こうとしてもすぐに閉じるようになっている」（大津氏）とのこと。ケースにはスマートフォンからUSB経由で給電されるため、運転中に電源が切れてしまう心配もない。
このソリューションでは、センサーデータをクラウドなどWeb上に送るのではなく、Wi-SUNを使ったP2P通信で送る形を採用しているが、この理由について、大津氏は「交通事故はトンネル内やへき地でも起こり得る。SIMや3Gを使った通信では、そこに対応できない。MDMで制御しようとしても機内モードなどで通信を遮断されれば意味がない。その点、P2P通信であればコントロールを防ぐ方法がない」と説明。シンプルな構成であり、通信費用もかからないほか、デバイス自体も非常に安価だという。
http://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/1712/21/news045.html
